ゴジラ対自衛隊 〜映画の中の自衛隊〜

KT(2002年)

DATE

2002年劇場公開

監督  阪本順治  原作  中薗英助(「拉致−知られざる金大中事件」)   脚本  荒井晴彦

キャスト  富田満州男:佐藤浩市  金車雲:キム・ガプス  金大中:チェ・イルファ  神川昭和:原田芳雄  金甲寿:筒井道隆 他

内容にはネタばれを含んでいます。  解説・感想  ストーリー  映画の中の自衛隊

【解説・感想】

 1973年に起こった、KCIA(韓国中央情報部)による金大中 韓国大統領候補拉致事件をテーマにした日韓合作映画。中薗英助の「拉致−知られざる金大中事件」を原作に、一連の事件の流れを丁寧に追いながら、虚実を交えつつ描いている。事件発生当初から、事件への自衛隊の関与がささやかれており、主人公をはじめとして劇中の人物の多くには実在のモデルが存在している。事件そのものも、事件に至るまで、そして終結するまでの一連の流れが、かなり丁寧に描かれていると思う。

 事件は、1973年8月8日に、韓国の政治家である金大中氏が、東京のホテルから何者かに拉致され、その5日後にソウルの自宅付近で傷だらけになった状態で発見されたというものである。警視庁はKCIAによる犯行と判断し、現場から発見された指紋から関与が疑われた韓国大使館の一等書記官に出頭を求めたが、外交官特権を盾に出頭は拒否された。警察は逃走に使われた車が在横浜副領事のものだったことを突き止めており、この一等書記官が東京でのKCIAのリーダーとみていたが、外交官という特権に守られた人間を前に手出しができなかった。日本国政府はペルソナ・ノン・グラータ(「好ましからざる人物」を意味する外交用語)を発動し、その一等書記官は韓国へと帰国した。日本政府は、韓国政府と政治決着を図り、韓国政府は捜査を打ち切り国家機関の関与を全面的に否定した。もちろん、帰国した一等書記官が罪に問われることもなかった。政治決着を図るにあたり、日本の首相に金銭が支払われたという記事が週刊誌に乗ったこともあるが、今となっては真相は藪の中である。金大中氏は1998年に韓国大統領となっている。大統領となった金大中氏は、KCIAに対して、事件についての一切を不問にするという立場をとったが、権限や規模を大きく削減した国家情報院(NIS)として再編させた。2006年に韓国政府がKCIAの関与を正式に認めた。

 この映画の中で主人公は諜報機関に所属する国粋主義者の自衛官で、KCIAの陰謀に巻き込まれながら、この事件を己の戦争と位置づけ、KCIAと行動を共にするようになり、拉致にも直接関与するという設定である。つまるところ、この映画を楽しめるかどうかは、この主人公の設定をどのように受け止めるかである。少なくとも自分には、韓国人が韓国人に対して日本で起こした韓国の国内問題に起因する事件に、自衛隊が関わっていたという“設定”を振りかざされても、リアルを感じられないし、むしろ、反日左翼による政治的な印象操作にしか思えなかった。まぁ、脚本家の荒井晴彦氏は思想的に左側の方だし、若松プロダクション出身なので、当初からそのつもりだったのかもしれないが。荒井氏は阪本順二監督が無断で脚本の変更を行ったと、「映画芸術」誌上で批判した。

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【ストーリー】

 1971年4月、韓国大統領選挙は現役大統領の朴正熙が三選を果たした。しかし、その勝利は様々な妨害工作の末の物であり、朴大統領と大統領の椅子を争った野党候補、金大中の存在感が内外に知らしめられ、大統領側近らは危機感を強める。金大中氏の掲げる韓国の民主化と朝鮮半島の統一は、朴大統領にとって決して受け入れられないものだった。金大中は、大統領選挙の直後に大型トラックにより追突され――これもまた、KCIAによる暗殺未遂であった――腰と股関節に後遺症が残る重傷を負った。その金大中が日本を訪れていた1972年10月、朴大統領は非常戒厳令を宣言し、反対勢力に対する弾圧を開始(十月維新)した。金大中は韓国に戻ると命が危うくなると考え、日米にいる在外同胞に訴えかけ、協力を求める戦略に切り替えた。

 1970年11月。作家の三島由紀夫が、陸上自衛隊市谷駐屯地で、東部方面隊総監を人質に自衛官たちに決起を促す演説を行う、という事件が発生した。この演説に同調する自衛官はおらず、三島は総監室で割腹自殺して果てた。国際的な名声をもつ作家の、異質な行動は日本国内に大きな衝撃を与えた。その総監室に、一人の自衛官が近づき、三島のために花を手向けた。取材中の記者の一人がそれに気づきコメントを求めると、その自衛官は記者を殴りつけて、立ち去った。その自衛官は富田満州男という自衛隊諜報機関に属する男であった。

 それから時が過ぎ、富田は北朝鮮スパイの監視をしていた時、委政美という韓国人女性と出会う。KCIAも、同じ北朝鮮スパイを張っていたため、富田らと一悶着が起きる。委政美はかつて韓国の民主化運動ときに拘束され、拷問を受けた過去があった。また、在日韓国人の金甲寿は、民団の幹部より金大中の護衛を依頼される。KCIAによる金大中の暗殺計画が噂されていたからである。いざというときは肉の壁となって金大中を守る役目。在日という立場で日本と韓国のはざまで揺れていた金甲寿はそれを引き受ける。金大中の人柄に触れるようになった彼は、彼の話を少しでも理解しようと、嫌っていた韓国語の勉強に取り組むようになった。

 KCIAには新たな命令が下されていた。金大中の拉致暗殺である。朴大統領が日本軍士官学校にいた時の同期だった情報機関に属する自衛隊幹部から、民間の調査会社を設立しKCIAのサポートをするように指示が出る。それに白羽の矢が立ったのが富田だった。形の上では自衛隊を退官して、「大和リサーチ」の所長に収まった富田は、かつて北朝鮮スパイを巡ってトラブルとなった金車雲と再会する。金大中はKCIAの妨害を警戒して、数日おきに滞在場所を転々としていた。金車雲からもたらされる情報は不可解に古かったりニアミスをしたりしていた。KCIAの中に情報操作しているものがいる可能性がある。金車雲は一人の人物が金大中と接触したことを突き止め、富田はその人物に会いに行く。新聞記者の神川という男だったが、神川は富田を見るなり殴りつける。神川は、三島由紀夫事件の時に富田が殴りつけた記者だった。

 神川に金大中の活動に感銘して出資金を出したがっている人間がいるので連絡を取りたいと頼む富田に、自分も連絡取れないと答える神川。しかし、神川は金大中と再び接触することになっていた。神川を尾行した富田とKCIAはついに金大中の居場所を突き止める。しかし、このころ日本の警察もKCIAの動きをつかんでおり、KCIAに金大中の追跡をやめるように警告を発する。韓国大使もKCIAに中止を命じるが、KCIAは韓国大使の指揮下にはない。トップからの至上命令を盾に、金車雲らは計画の続行を宣言する。そして日本の警察に面の割れているメンバーを外し、富田にも協力が求められる。2千万円の小切手を前に返事を保留する富田。金大中が日本で講演する8月9日を前に決着をつけるべき作戦が立てられるが再び情報が漏れ、決行は中止される。もはやKCIAの中に裏切り者がいるのは間違いない。

 裏切り者とみなされた一等書記官を殺害したKCIAは今度は金大中が東京のホテルに滞在している韓国の国会議員を訪ねてくるという情報をつかみ、部屋をとる。それがもはやラストチャンスだ。動き始めたKCIAの工作員。その中には、富田の姿もあった。

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【映画の中の自衛隊】

 金大中大統領事件と政治決着に至るまでの顛末は、当事者の金大中氏、朴大統領、実行犯の金車雲……おそらく、その全容を把握している者はいないだろう。警視庁は「少なくとも4つのグループ、総勢20人から26人が事件に関与した」としており、また朴大統領と関係の深かった在日韓国人のヤクザがホテルを貸し切り拉致に協力するなど、KCIAに積極的に協力していたとする内容の記事を海外のメディアが発表したとこともあった。様々な真偽不明の情報が飛び交う中で、自衛隊の情報機関による関与もまた、事件直後からまことしやかに噂されていた。現実に自衛隊情報機関の関与があったかどうかは闇の中ではあるが、元自衛隊諜報機関の人間で探偵社を営んでいた人物も事件に関わっていたという。

 スパイドラマとしてもなかなか秀逸(あくまでも日本の、ではあるが)のこの作品。主人公は、自衛隊の情報機関に所属している。自衛隊も軍事組織である以上、軍事情報をはじめとした各種の情報収集を行っている。自衛隊の情報機関として有名なところと言えば日本政府もその存在を公式に認めていない海外での情報活動に従事する陸上幕僚監部運用支援・情報部別班(通称:別班)や1983年の大韓航空機事件の際、ソ連軍の戦闘機の通話を傍受したことで知られる陸上幕僚監部調査部第2課別室(通称:調別、現情報本部電波部)、防衛庁(現防衛省)長官(現防衛大臣)直轄の防諜組織である中央調査隊(現情報保全隊)などがある。

 かつては防衛局調査第1・2課、陸海空の各幕僚監部調査部、各自衛隊の専門部隊などなど、防衛庁全体で見てバラバラに情報収集や解析が行われており、非効率であった。そのため、1997年にそれらを統合した(全ての情報機関が完全に統合されたわけではなく、既存の組織も改編・縮小の上で存在しているものもある)情報本部が新たに設置された。創設時は1700名だった人員は現在は2400名を数え、日本最大の情報機関として存在している。

 情報は怪物である。政治にとって情報機関をいかにコントロールするかというのは重要なことである。情報機関と政治とはどのような関係にあるべきかというのは、2014年1月に国家安全保障会議(日本版NSC)が発足し、CIAのような対外諜報機関の設立も視野に入っている今、議論がなされるべきだと思う。情報機関を政権が管理するのは当然のことでもあるが、政権の私兵となってはならない。しかし、情報機関が恣意的に動けば、情報機関によって国のあり方が誘導されることになりかねない。アメリカの意向に逆らえず朴政権を援護するために情報機関を動かした政治も、日陰者の自衛隊に疑問を感じ、最後は勝手に“自分の戦争”を始めてしまった富田の姿も、他山の石としなければならない。

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