腑に落ちない戦後の左翼 

昭和２７年、日米講和条約締結の頃、日本の社会は騒然としていた。左翼の社会党とか共産党が、親ソ連であり彼らを入れた全面講和を叫んで荒れていた。その中には勿論、朝日新聞も、日教組も、総評も入る。 

時の日本政府が断固として日米講和条約を締結したからこそ、今日の経済繁栄がある。 

その恩恵を受けている日本国民であるが、その中には

日米安保条約に大反対した政党・国会議員がうようよいる。

冷戦の対決の中、彼らの主張する通りにしておれば、今日の繁栄は無い。左翼の主張を受け入れていたら日本の運命も不幸であったのは間違いない。

それは 

�@社会党―現社民党と民主党の一部の議員連中。

�A共産党

�B総評等の労組。

�C日教組。

�D朝日新聞、毎日新聞等の左翼新聞。 

そして、戦後６０年間、いまなお当時の重大ミス判断と日本人を混乱させた事実は知らぬ顔をして、のうのうとその恩恵を受けて多額の歳費を貰ってまだ反対している。 

この民主党の横路、赤松一派とか、共産党、社民党の左翼の連中は、言うなれば、日米安保の下に繁栄した日本のお陰で、安楽に生活させてもらっているのだ。

そして、今尚反対、反対を叫ぶとは、左翼政党とは結構過ぎる身分である。 

どう考えても、彼ら戦後左翼政党と朝日新聞とか左翼の虫のいい言動と姿勢は許しがたい。 

平成１８年１１月１９日 

徳永日本学研究所　代表　徳永圀典