戦後総決算の時来たる
         ーー政治・マスメディア・文化人・防衛

北朝鮮の拉致問題に端を発して、戦後左派が主張してきた虚構が剥がれつつあった。

遂に今回の北朝鮮の核保有宣言で日本の戦後左派は決定的に敗北した事が明白となった。

国民は、この事実を確りと認識し彼ら左派政党・議員・進歩的文化人と称する連中・朝日新聞を初めとするマスメディア・日教組・反核団体等を徹底的に追及しなくてはならない。これを不問にしてはならない。

1. 政党の中で、北朝鮮の拉致問題はデッチアゲだと言い続けてきた、社会党・共産党・社民党そして一部民主党議員を糾弾をしていいのではないか。特に社民党の土井たか子には死罪に匹敵する国民的重罪を問いたい。

2. 続いて、朝日新聞は言うを待たない。新聞は口を拭い実に巧妙に欺瞞的報道を流し無知な国民をイデオロギー的に誘導してきた。彼らの報道は信用できない事を確認しなくてはならぬ。岩波などの書店とか友好的サークル活動をして動いている北朝鮮に友好的であった連中も同様に断罪を要する。

3.次に進歩的文化人と称する学者、評論家、ジャーナリズム。特にマスメディアのキャスターの中には酷い連中がおり反日的を発言し続けている。朝日テレビの愛川欽也・筑紫などその筆頭の重犯罪的キャスターである。最も見識あるキャスターは、フジサンケイテレビの木村太郎氏である。

4.隣国に核を保有する国が三つある。中国と北朝鮮とロシアだ。日本人は対抗上、何らかの防衛楯を保有して当然である。反対する者は50年のボケに等しく、日本人ではない。国家は即刻に対抗策をとるべきだ。武器を使用しない外交努力こそ平和主義であり肝要なのだ。これだけの経済大国が国際的政治力が無いのは核武装がないからであろう。世界全体を見ても力の源泉は武力であり中心は核防衛力保有である事実は厳然としている。あの経済力の無い北朝鮮があそこまでアメリカを振り回している事実が証明している。核保有は政治経済両面に効果がある。

以上、戦後左派の主張してきた、タブーとされた諸般の主張は虚構であり決して日本国益に貢献しないものと明快に判断されたのである。目覚めよ、日本人。 
 平成15年5月1日