日本解体の危機迫る！
目茶苦茶にされつつある日本
副題ー日本解体の陰謀・原因分析レポート
結論を最初に披露しておく。
①それは、アメリカ・中国・韓国・北朝鮮・そして国内左派(日本のマスメディアは総じて左翼)である。
②その手段は、人権法案・参政権・歴史教科書・ゼンダーフリー・歌謡曲歌手、宗教、テレビキャスター、お笑い番組等々である。なへんから、これらの狙いが出でいるか、カンのいい人には分かる筈だ。
左翼とか外国勢力にに乗っ取られた様なＮＨＫ・朝日新聞・毎日新聞初め大マスメディアーである。(サンケイを除く)そして複数の政党もである。ＮＨＫなど連日韓国のテレビ放送を流している。
韓流とか、テレビ朝日等のお笑い番組等は日本人弱体化の手法である。
③日本人になりすました、侮れない勢力が既にこれら大組織の指導層となり地盤を確立し、彼らは経済的成功と共に自信を持って日本に立ち向かってきている。陰陽の陽動も見られる。霞ヶ関にまで深く浸透しているし、司法、裁判官にもである。
④これ等が、国内外の勢力と呼応し、表裏一体化して連携し「日本解体と変質」の作業を執拗にしているとしか思えない。人口激減の日本の未来を見据えているのである。
⑤昭和47年に偶然発見された「中国共産党の日本解体指令書」の秘密通達が、この30年間に日本に深く浸透し、三S政策―セックス・スクリーン・スポーツーで、日本の大学もマスメディアも、政治家連中も洗脳され、中には美人局で要人―橋本竜太郎、谷垣禎二？等のように中国に篭絡されて国益を損じる恐れ、脛に傷持つ政治家が多いのではないか。
これは敗戦直後、ソ連に拉致抑留されて早期に帰国できた人が彼等のスパイとなり長年に亘り反日であったのは美人局が原因であったと言われる。
更に、ここにきて、反日となつた韓国は北朝鮮とともに中国と連携し、日本に攻撃をかけてきた、今や明白に反日となつた韓国、日本解体に向けて中国・韓国と社会主義国が矛先を向けて来た。
日本は崖っぷちにいる。人権法案・参政権は日本崩壊の先鋭な尖兵的武器となるのだ。
⑥同盟国と思っていたアメリカは自国益追及だけで、今や、ブッシュにも油断はならぬと思っておいたほうが良い。
⑦国民に対する事実の欺瞞は大新聞に多いと思われる。注目しなくてはならぬのは、創価学会、各新聞社に膨大な「創価新聞―1000万部?」の下請け印刷注文を与えて影響力の行使をしていると言われる。情けない日本の新聞社である。カネで真実・真相の追求の矛を喪失し、国益を放棄した「カネ亡者の日本の大新聞」になつてる。これでは、まともな真実・真相の追求は不可能である。ここに日本の大問題がある。
おめでたい日本人だ。
日本人の真の自覚と覚醒が必要。大危機の時代の渦中に在る！ここ1-2年が勝負で、日本は岐路にいる。勇気と国を守る気概の欠如に問題がある。最早や、ビジネスを超えた志が必要である。
昨年11月の全体像的総括を嚆矢として、徳永流にこの国難の原因分析中である。結論は明白であるが、帰納法で連載している次第である。
1.アメリカ
アメリカの日本改造の戦略に関して、「拒否できない日本」の著者、関岡英之氏のインタビューを12月末まで8回にわたり掲載した。
バブル崩壊から今日まで、否、愚生が現役時代から金融ビッグバンとして、冷戦終了後、ＢＩＳ基準、即ち邦銀の過小資本のルール変更という手段が欧米諸国から発案され、数年を経てこれが邦銀の首を絞めることとなり、終にバブルの仕掛けが成功し日本株式会社の崩壊に至る。バブル期の問題は、経済学ではない、アメリカの恫喝である、特に宮沢喜一がクリントンとか、ルービン財務長官に恫喝されてずるずると国益消失が始まった。
当時、企業の格付け問題も、日本経済新聞はじめ日本のマスメディアが馬鹿のように、アメリカのお先棒を担ぐ、私は、日本海新聞に過去10年間、その最中に、これらを指摘しどれ程寄稿したか分からない。漠然とだが、おかしいと思っていたのだ。それがこの「拒否できない日本」で実に筋道立った事実で検証されており、私の指摘が実証されている。
矢張り、アメリカは400年間、世界の屋台骨を支えてきた戦略性に富み、気づいた時はしてやられるのである。
これは、幕末にペルーが来日し、当時の日本は銀本位であったが、欧米人は裏をかいて大量の金を国外に持ち出した。又、当時の日本人の無知から彼らの国際法を受け入れさせられ不平等な条約を結ばされ、その解消に明治40年代、名外務大臣・陸奥宗光が廃止にこぎ着けた。この間日本人は莫大な富を失うのである。
このバブルも元を言えば、竹下登のプラザ合意後の金融政策に主体性が欠如していたことだ。ドイツは拒否したのである。更に、親方日の丸のように、ウルガイラウンドで400兆円の公共事業を当時自民党幹事長であった小沢一郎が約束し、莫大な国債増発の遠因となつた。
拒否できない日本にあるとおり、建築の仕様に関しても阪神大震災の時に、巧妙に伝来の日本的で安全な建築基準法を変更するような日本の売国奴的官僚、知らぬ顔の政治家連中が諸悪の根源であり、ダラシナイ彼らのおかげで日本はここまで来たのである。
日本の銀行が100兆円の自己資産を放出しここまで立ち直ったが、銀行も政治のスケープゴートであった。
総て、国民の知らぬところで、日本の国富を失い、政治家・外務官僚・高級官僚は知らぬ顔で、ぬくぬくとしている気がしてならない。
話が飛ぶが、国会議員を半減せねば来るべき平成19年からの増税は拒否したい。
日本人はとてもアングロ・サクソンには敵わないのであろうか。こうして、今や、日本の社会はアメリカ流に猛然と進みだしている。日本が日本でなくなると、平成10年1月26日私は日本海新聞で指摘している(襲い掛かる肉食獣)。貧富の差が激しくなってきた。そしてアメリカ流の訴訟社会となる。然し、アメリカのいいなりになっては絶対いけない。
矢張り、「和魂」を取り戻さなくては亡国へ一途である。一日も早い、日本人の真の覚醒が急務である。 徳永日本学研究所 代表 徳永圀典