メディアの意図的な国民扇動の明白な証拠

それは何であろうか。

明白な証拠がある。

それは

安倍総理が辞任された結果、世界各国が余さず安倍総理を称えたことから、世論調査が一挙に74パーセントに上昇したことである。

私など冷静なウオッチャーから判断していて

安倍総理ほど、素晴らしい総理はないと一瞬たりとも疑わなかった7年8か月である。

この間、憲法改正を阻止する勢力、背景には中国と韓国であろうが、国内では、立憲民主党はじめとする勢力を煽り立てたメディアの一斉伴奏により、自分で仕立て上げた桜見とか加来学園にメディアの伴奏で

愚かな大衆が、或いは世論調査の誘導で「反安倍総理」を作り上げていたのである。

私にはわかっていた。

処が、安倍辞任で

アメリカもロシアもヨーロッパも、中国さえも、世界中が安倍総理、総立ちの礼賛が沸き起こった。

それは日本の馬鹿なメディアの隠しおおせぬ事実であり、幼稚な国民も、やっと気づいたのである。

世論調査、安倍内閣支持率74パーセント。

国民は知っていたのである。

日本の維新の会を除く野党の、

不真面目な政治姿勢、それに加味して偏向した反日メディアの、

国家・国民への「反逆、不誠実な態度は万死に値いする」、正に税金泥棒の不要な政党であろう。

その証拠は、朝日新聞は、安倍政権7年8か月の間に、新聞部数200万減少と産経新聞掲載の評論家、他のものは300万減少と言う。

こんな政党やメディアは「反国民的」であると断定して良かろう。

これらを、さっさと退場させねば、日本の未来は危ない。騙されるな、愚かな大衆よ、誘導されるな。

　　　　　　　　令和2年10月5日

徳永日本学研究所　代表　徳永圀典