悪い予感の今年　平成28年1月

どうも、今年は悪い予感がする。今年は世界全体が政治経済ともに大嵐となりそうだ。

まず、

1.イスラム問題、これは容易ならざる問題、ヨーロッパは分断、攪乱され容易に治まらない。

2.アメリカの経済が反転する時期が到来した。

3.中国の経済の大崩壊は今年は必至か。

4.アメリカ金融の縮小で新興国の不況を招く危惧。

5.原油価格低落により産油国、ロシアとも不況。

6.日本はアベノミックス効果は。

7.イスラムテロ、政治は予断を許さぬものが国内外にある。

8.一年半前、世界的に強い影響力を持つギリスのシン

クタンク「国際戦略研究所」のレポートに、「日本の

安倍総理、インドのモディ首相と中国の習主席の三人

が「新たな地政学的力学を構築するであろう」と発表

したことがある。

その時、「国益保護の為、強力かつ独断的なリーダー

シップを発揮している」と安倍総理を評価したが日本

では余り知られていない。

　　インドは2020年には人口が中国を抜いて世界一となる。石油輸入も10年後にはナンバー3となる。

　　中国は、2015年から生産人口が減少に転じた。また、年金とかん医療費等の社会保険費用が増大し問題化すると指摘されている。

インドと日本が強力なタッグを組みつつあり、これは中国の行動を制約する強い力となると言われる。

というのは、インド洋は世界の原油の半分はインド洋を通過する。シーレーンでインドと組むのは正しい。

徳永日本学研究所　代表　徳永圀典