第二の「元寇」と万国法 

今回出版した「日本人の誇りと自信を取り戻す33話」の内容は、私が20年前から発言を続け、警鐘を乱打してきた内容が中心である。

私の主張は10年位前には、こんな事を新聞に書いていいのかとか、鳥取にも、どえらい人がいるものだとか手紙が来ていたが、近年は世間もまともになり、私の意見に近づいてきた感じであります。 

でありますが、現実はドンドン先に進み、遂に日本は予言通り、政治経済外交ともに、国家的危機に直面している。 

チャイナは、全軍に戦争準備の指令を出した。 

今、起きている尖閣危機は、一触触発、当に元寇。

「第二の元寇」でありましょう。 

中国軍艦のレーダーの照射が東アジアの情勢を一変させたのだ。13世紀(1274、1281)の元寇は奇跡的に二度とも神風が吹いて無事であった。 

今回の尖閣問題は、日本最大の歴史的、国難的危機である。

皆、なんでもないような顔をして日々暮らしていますが、これアメリカのお蔭なんですね。 

日米同盟があるから、ノホホンとしている。

もし、同盟がなければ、日本はどうしているだろうかと想像した事があるのであろうか。

もし、それが無ければ、平和ボケの想像力貧困そのものである。 

将に第二の元寇だ　　　　

安倍内閣でよかった。民主党でなくて良かった。 

安倍総理のお祖父さん・岸信介総理が日米同盟を締結した。左翼の社会党(一部は現在民主党)、共産党らの反米群衆が国会議事堂を二重三重に囲み圧力を加えたが、岸信介総理は命懸けで対抗し安保条約を締結し批准した、日本を守ってきた条約である。 

この日米安保条約なかりせば、今の日本は、どうなったのかを思えないのは、想像力の貧困な平和ボケの耄碌人間であろう。 

そして、副総理の麻生さんのお祖父さん・吉田茂総理が作った自衛隊で国家が守られている。

自衛隊に反対してきた、一部民主党や社民党の馬鹿よ。 

安倍総理、麻生副総理とも、民主党の議員と違い、国家観が確りしている。安心できる。 

この二人の総理の孫が、この元寇の国難に当っている。

不思議なご縁を感じる。 

この尖閣問題、これは、世界史的に考察すれば、

欧米を中心とした現在の世界秩序=国際法への挑戦だ。

何故なら、国際法は彼らの作った国際法だからである。 

幕末、万国法と称し、彼らはそれを掲げて日本に開国を迫り押しつけてきたではないか。それにより明治の日本は巨大な富を収奪された。 

本来なら、少なくとも、米国、英国、フランス、ドイツ、オランダ、スペイン、ポルトガルのEU諸国は、大声でチャイナを非難しなくてはならぬ。 

何故なら、彼等は、この500年間、国際法により巨大な利益を享受してきたからである。 

日本人は、歴史観が無いから忘れている。 

　　　　　　　　　　　　平成25年3月1日 

　　　　　　　　　　　　　　　　　徳永日本学研究所　代表　徳永圀典