中国を考える

 

外から見た中国と中国人の自意識

 

中国人の自意識とは、

「土地広大」、「人口衆多」、「歴史悠久」と学校で教えている。

 

外から見る中国

 唐以後、五代十国の時代を経て、宋、遼、西夏が鼎 

 立、新たな三国時代となる。

 北方の、契丹人(モンゴル系)の国である遼、

 西北の、ペルシャ系とチベット系の混合の国である西夏、

 そして南方の国である「宋」を、

 南蛮、「蛮子」、「野蛮人」と呼んでいた。

 

18世紀の英国人  歴史に残っている。

 英国王・ジョージ三世の特使・マカートニーは、

 中国人を「半野蛮人」と呼び

 初代総税務司レイは「アジアの野蛮人」と見なした。

 イギリス公使のデイビスは清国を半文明国とした。

 

江戸時代の「日本人の中国観」

 江戸時代の日本人、特に朱子学者は

 シナ大陸を実地に見聞せずに、ただ中国の古典に

 書いてあることだけで、大陸を

 「聖人の国」、「道徳の国」、「仁の国」と呼んで憧れていたのである。この流れが戦後も続いたと見える。

 

 

明治時代の日本人

 鎖国から開国した明治人は大陸の実情を知り「中国観」を逆転、シナ人に就いても、以前とは全く異なるイメージを持つに至っていた。

 

戦後の日本人

 いわゆる進歩的文化人は、「竹のカーテン」を閉めている「社会主義中国」を礼賛して江戸時代の学者のように「蚊もハエもネズミも、ドロボウもおらない地上の楽園」と憧れていた。

 

中国とはこのように中国人の自意識と真逆である

  無理やり中国人にされている台湾人や、チベット人やウイグル人の中国観は全く異なる。

  三点セットで表現すれば、中国とは

  「侵略国家」、「強盗国家」、「虐殺国家」

 

中国が侵略国家の謂れ

 古来から中国は「版図拡大」の歴史、

 今日でも、中華人民共和国のホームランドである

 ちゅうげん=中原、ちゅうど・中原、中国以外の領

土を獲得している。

 その上、他国領土を獲得していること。

 更に、「古より絶対不可分の神聖なる固有領土」などと主張していることからも実証されている。

 例えば、こんな明確な事例がある。

 南ベトナム時代の教科書には

 シナ大陸の、長江以南の地である「百越の地」はベトナム人のホームランドであり、中国に侵略された固有領土だと記されていた。

  実際に「古代の南越の都は現在の「広州」でありまして、毛沢東時代の周恩来首相は、こう発言していた。  相手は、日ベトナム協会長の田英夫元参議院議員で、

  「ベトナム統一後、先ずは海南島をベトナムに変換する」と約束していた。

 処が、とう小平時代になると、ベトナムに対して懲罰と称して戦争を仕掛けた。

 

易姓革命

 これは、将に「強盗正当化」の理論でありましょう。

 古代から、中国は、強盗、匪賊国家である。

 かの梁山泊がそのシンボルの一つであります。

 梁山泊とは、

  中国,山東省梁山県の南東,梁山の麓。古来天険の要地として著名。水滸伝で林沖,朱貴らの活動がここを根拠として描かれたことから,英雄・豪傑をきどる者の集りをさす。

20世紀になっても、「賊のいない山がなく、匪のいな

い湖はなし」と言われ、中華民国時代には正規軍の

10倍の2000万人もの匪賊が存在していた。

  匪賊とは、徒党を組んで略奪殺人などを行う盗賊

馬賊とは、清末から中国東北部に横行し、隊商の宿泊地などを襲い、財貨を積んだ馬ごと略奪した群盗。

人民共和国になつてからも、1000万人に減ったが、代わりにチャイナ・マフィアが5000万人で公安警察や武装警察までマフィアから給料貰っている。

 

虐殺国家シナの例

 中国史には戦争の無い年はない。これは資治通鑑にも証明されていると言われる。

ここ200年間でね18世紀末「白蓮の乱」から文化大革命に至るまで、中国人の殺し合いはえんえんと続いている。

人類史上最大の内乱と言われる「太平天国の乱」の騒乱は、キリスト教カルトの「拝上帝会」と「儒教」との戦争で、儒教徒が行った「南京大虐殺」について、曽国せんの目付け役の日記に記されている。儒教徒の南京大虐殺は1ケ月以上も続いた凄惨な地獄絵が記述されているという。

「洗回」というイスラム教徒の大虐殺は19世紀から20世紀初頭まで数十年行われた。

非漢族に対する弾圧は現在も続いている。

 

日中国交以前の記者交換協定

日中友好の美名のもと、各メディアは、中国を敵視するような報道、中国にとり都合の悪いニュースは報道しない約束が取り決められ、違反したと見做されると、中国で取材する記者が国外追放されたり、中国支局設置が認めなれないので大混乱の文革時代ですら日本では、中国礼賛の記事が頻繁に出たのである。

 

日中国交回復後の報道

北京からの指令は現場指導に変換、中国領事館関係者が直接国会議員会館に赴いて国会議員を個別指導し、マスメディアのオーナーや社長を操るようになったと黄文雄氏は指摘している。

24時間、テレビや新聞を監視し、不適切な番組や報道があると、すぐ現場に行き抗議と現場指導が行われたことは、メディア各社の「常識」だと黄文雄氏は指摘している。

 

中国の東シナ海侵略が激化し、北朝鮮情勢が緊迫しているにも関わらず、それらへの対処法を示さずに、ひたすら安保法制に反対したり、中国の脅威は何も語らずに沖縄米軍の撤退を主張するという日本のリベラルの姿は、まさしく中国に操られているかのようである。

        平成3042

   鳥取木鶏会 会長 徳永圀典