マスメディアはいい加減なものだ!!!!! 

今回の選挙に当たり、ここ一年、安倍政権誕生以来、

朝日新聞、テレビ朝日を筆頭に、巧妙なNHK等には明白に世論の誘導がある。 

特に朝日新聞とテレビ朝日は確信的に、24時間かけて、反安倍内閣の扇動をしている。現在も続けている。 

あれだけ、教育問題を議論しながら、基本法が議決されると見るや、戦術を変更し、参議院という良識の府に不似合いな「年金問題」という実務問題を、さも安倍内閣の責任のようにすり替えて、煽り、誘導し、国民をめくらましして焦点を当ててしまった。 

安倍内閣には責任はない。これは、あくまでも「社会保険庁の労組の問題である。」

心臓病男の本会議常習犯の民主党・小沢自治労や民社党出の副議長の北朝鮮系からの政治献金疑惑を知らぬ顔をするのだから、彼らは国賊である。
 

こんな馬鹿げた問題を参議院選挙のテーマにするとは、左翼メデイアの陰謀であり巧妙な作戦である。 

これに、万一、国民が乗せられたら、日本人とは実に、実に、愚かな国民が多数だということとなる。 

そうなると、本当に日本は奈落の底に落ちて行くであろう。 
第一、日本のメデイアは、明白に、悪いのは誰か分かっている問題でさえ、日本の立場を主張することなく、第三者のように、他人事のようにニュースを流している、無責任野郎である。

今朝の毎日新聞など、北朝鮮が核施設凍結で六ヶ国会議が始まるに関して、日本は取り残される恐れがある報道している。取り残されていいのである。この毎日新聞の態度は北朝鮮への媚である。

このような報道が、おかしいのである。これは国民を誘導するものであり無知な人々は不安になる。日本は拉致問題の解決をしてこそ正常化すべきだというべきである。

このような誘導は、どのメデイアも通例で将第三者のようである。どこの国のメデイアかと思うではないか。日本の国益を主張せよ。  

年金実務問題は、一国の総理が、最後まで責任を持つの言葉で完全解決なのである。それ以上は、要求する必要はないのである。 

7月16日付けの朝日新聞の社会面に、こんな発言をしている記者がいた。最後まできちんと年金確認すると、貰えなくなる人がいるという発言である。

これは実に奇妙である。この朝日新聞の記事は、確認しないで払えというのと同義語である。これは、実にいい加減な発言だ。不公平な、不誠実な発言である。当然、納めた人だけが年金受領の権利があるだけである。政府は未納者に支払う義務は皆無。これは左翼の発想である。こうして誘導する。
朝日は本末転倒のことを言っている。 

朝日新聞初め、産経新聞を除くが、実に中国か韓国の新聞社のようで、日本国の真の国益を毛頭考えないメデイアばかりである。 

もう、新聞は購読する必要はない、読む必要はない新聞そしてテレビばかりである。 

日本の国を思う人々よ、メデイアに騙まされないで欲しい。 

実に、見識もないメデイアばかりだ。わいわい騒ぎ立てるだけの存在、踊らされるな。 

新聞は社会の木鐸などは、大嘘である。 

インターネットで充分だ、惰性で新聞を購読しないでも暮らせる。 

平成19年7月17日 

徳永日本学研究所 代表 徳永圀典