メガバンクより早く倒産し退場すべきもの

朝日新聞系列マスメディア等々

大東亜戦争中に朝日新聞は国民精神総動員を煽った。それは日本国あげて米国と戦争しているので日本の新聞社として当然と思う。戦後60年経過した現在、同社に対する世論はどおか。物言わぬ日本人だが、どおやら、かなりの程度、朝日新聞は反日本国民的だと多くの国民が信じるようになったと私は確信する。渡部昇一上智大学名誉教授が朝日新聞と論争し、朝日は論理的に完膚無きまでに敗戦したので詳細は避ける。今や、多くの庶民は、朝日とか岩波書店とか、社会党、土井社民党、共産党、日教組等々、戦後左翼思想のメッカであったものが、北朝鮮拉致問題の真実の暴露で、ガタガタに崩壊しつつある。あのようなデタラメを報道して国民を誑かした罪は死罪に該当する。上述の各組織は解体すべきで、それはメガバンクより早く倒産させるべきであろう。

寛大な日本人だから、黙っているけれども、早晩、必ずや、これらの諸機関は衰退しよう。また、させなければならぬ。第一、新聞でもテレビでも、朝日系を見たり読んだりすると気分が悪くなると言う日本人が増えた。これは戦後日本人が正気に戻りつつある証左である。田原総一郎のあの態度、言論人として落第と言える態度はなんだ。まだ、やっている、あの鉄面皮、老化的一本調子のステレオタイプの硬直的態度と問答、どおして、あんな奴の視聴率アップに貢献するのか。彼等マスコミは、国家から税金の優遇さえ受けておりながら、つまらぬ、下らぬ、ニュースとか記事とか、バカ番組を放映して、大変な給料を貰っている。無責任で不勉強で倫理観なき内容は朝日系が最も多い。社民党の土井でも、共産党でも、拉致問題で、言い訳と逃げで、国民に対して、マトモナ態度を示していない。あのような政党に税金を払うべきでない。これらの政党とか、朝日系のマスメディアの不買を国民運動としてやろう。倒産に追い込むべきだ。